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長崎県西海市開催のオンラインスクール『西海デジタルアカデミア』にコマースメディア代表井澤が登壇。

西海デジタルアカデミアの概要

『西海デジタルアカデミア』は、長崎県西海市が実施する、本格的なデジタルスキルを学ぶことができる無料オンラインスクールです。

現代は、新型コロナウィルスの影響でインターネットを活用した営業活動が必要となり、企業のDX(デジタルトランスフォーメンション)推進や、業務のシステム化などによりデジタルへの対応が求めらる時代となりました。

その新デジタル時代に順応すべく『西海デジタルアカデミア』では、知る・学ぶ・試すという3段構成でデジタルの知識が習得できる下記のようなカリキュラムを組んでいます。

まず、いきなり実践せず歴史と現状を知り、デジタルの必要性と利便性を理解することを目指す『トーク・ザ・デジタル』。

デジタルの今を知り、「実際どう始めるのか」を理解するために、具体的なツールやサービスを比較し、相性の良いやり方を見つける『ラーン・ザ・デジタル』。

不明点や、躓いたポイントなどを直接講師に質問してクリアにし、これまで学びや考え方を実践できる勉強会『トライ・ザ・デジタル』。

コマースメディアの登壇内容

新型コロナウィルスの影響で、ECは物販企業にとって必要な販売チャネルと認識されてきました。しかしECは、市場の状況や競合数、商品原価や生産数など、様々な要因で戦略や戦術が変わる難しい領域でもあります。

コマースメディアはShopifyを活用した自社ECサイトの構築、運用代行、コンサルティングの他にも、日本3代ECモールである楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングでも同じような支援を行っているため、ポジショニングなしの俯瞰的な立場で会社毎にマッチしたECの戦略提案が可能な企業です。そういった面を見て、弊社ならECについて本質的な講座ができるとご期待いただき、お声がけにいたりました。

そのため弊社講座では、ネットで自分の店をもちたい方、ECサイトの導入支援をしたい方に向けて、業界の全体の解説を踏まえて具体的な運用方法をお話します。

アカデミアの期間と受講方法詳細

『西海デジタルアカデミア』の受講期間と受講までの流れは以下の通りです。事前のエントリーが必要となりますのでご注意ください。

【受講期間】

2020年 11月9日~  エントリー(随時受付)
2020年 11月23日  開講
2020年 11〜12月 トーク講座&ラーン ※講座順次公開
2021年 1月    ライブ講座開催

【受講までの流れ】

|STEP.1
下記サイトトップの【エントリー】ボタンより必要事項を入力・送信
https://www.saikai-digital-academia2020.com/

|STEP.2
事務局より登録完了のご案内と【限定のフェイスブックグループへの招待】と【受講生専用ID】をメールにてお知らせします。

|STEP.3
最新の配信情報などは、限定のフェイスブックグループにてご案内します。
受講生IDより​ログインするとアーカイブをご覧いただけます。

西海アカデミアの講座紹介

他にも『西海デジタルアカデミア』ではEC関係だけではなく、デジタルを主軸に多種多様なオンラインセミナーを開催します。気になる物があれば是非、ご自宅からご参加くださいませ。

地方とデジタルの未来 人が減っても大丈夫な仕組みを考える
ワークスモバイルジャパン(LINEWAORKS)廣瀬 信行氏

産直食材の価値 新しい売り方を始めよう
株式会社ポケットマルシェ 生産者サポート統括 中山 拓哉氏

イベントのミライ 熱を集める場所はどう変わるのか
株式会社ミナサポ 取締役 宮原 徹氏

スマホでモノを売る時代 個人がLINEではじめるビジネス
LINE Pay株式会社 茶山 博志氏

地方で生きることになった私たちのキャリア 地方の魅力を伝えるライティング
フリーライター 古地 優菜氏

顧客じゃなくてファンを作ろう! 地方の僕たちのクラウドファンディングの使い方
株式会社マクアケ 福原 翔氏

フォロワー数より大事なこと 普通の会社が小さなブランドを作るためのSNSの使い方
MOOV 代表/ブロガー 吉良 光氏

地方ビジネスのための動画講座 はじめてでもここまでいける
FunTre株式会社 代表取締役 谷田部 敦氏

価値観を共有する 地方ビジネスが生き残るためのストーリー戦略
ワークスモバイルジャパン(LINEWAORKS)廣瀬 信行氏

無料お申し込みはこちら

コマースメディアが登壇する意味

今、日本の小売業はECによる非対面営業が必須となり、ECに強い人材が求められています。しかし、EC業界は誕生してから20年程度の若い業界なので、需要に耐えられず人材不足に拍車がかかっている状態です。

弊社の業態はEC業界と持ちつ持たれずの関係なので、この過渡期である業界に貢献していくべきだと考えております。そのため、EC業界への理解者を増やせるように引き続き情報を発信していきます。